
相場データベースの契約の進め方・判断基準・費用の考え方は、親ページにまとめてあります。 このページでは本・CD・DVD・レコードに固有の数字と論点だけを扱います。 はじめての方は先に親ページをお読みください。
相場データベースの契約書に書かれているのは、価格が正しいという保証ではありません。どのデータを、どの範囲で、いつまで使ってよいかという許諾の条件です。ここを読まずに導入すると、店頭に掲示できない、広告に使えない、契約終了後に手元に何も残らない、という3つの制約に後から気づくことになります。さらに買取業では、相場に合わせて査定額を決めることが、仕入原価の決定権を外部に預けることを意味します。サービス名・価格・精度は本記事では扱いません。契約条項の読み方と、自店の実績との突き合わせ方を置きます。
このほかチェック項目17点、よくある失敗、 よくある質問8件を掲載しています。
公表統計から、本・CD・DVD・レコードに関係する数値を抜き出しました。相場データベースの契約を検討するときの前提になります。
| 指標 | 数値 |
|---|---|
| 過去1年に不要品が発生した人の割合 | 29.1% |
| 不要品が自宅・物置等で保管されている割合 | 56.3% |
| 排出時に「販売」(お金を受け取った) | 79.5% |
| 排出時に「支払い」(費用を負担した) | 0.5% |
| 排出時に「無償」 | 20.1% |
| 保管を除く排出先のうち リユースショップ店頭 | 37.3% |
| 保管を除く排出先のうち 宅配買取サービス | 13.6% |
| 古本小売業の年間商品販売額(2021年) | 1,163億円 |
| 2016年比 | △8.7%(2016年 1,274億円) |
| 事業所数(2021年) | 671所 |
| 販売額に占める店頭販売の割合 | 97.6%(4業種で最高) |
本・CD・DVD・レコードとして買い取る対象は幅があります。相場データベースの契約を考えるときは、下のどれを主力にするかで前提が変わります。
相場データベースの契約の進め方そのものは本・CD・DVD・レコードでも大きくは変わりません。変わるのは、判断に使う数字と、優先すべき確認項目です。上の数値を踏まえたうえで、親ページのチェック項目を本・CD・DVD・レコードの条件に置き換えて使ってください。
立ち上げ解決策は全46項目あります。一覧から他の項目も確認できます。

