リユース上場12社の利益率は、売上規模と連動しない

売上と利益率を並べる

リユース関連の上場企業について、各社が公表している直近の決算から売上高と営業利益率を並べました。決算期が異なるため、単純な横並び比較ではない点に注意してください。

それでも、売上規模と利益率が連動していないことははっきり分かります。

利益率の上位は中堅企業

営業利益率が高いのはトレジャー・ファクトリー9.8%、BuySell Technologies 9.0%、ハードオフ8.6%です。売上規模ではいずれも上位ではありません。

逆に、売上4,812億円のゲオホールディングスは3.0%、2,217億円のコメ兵ホールディングスは4.2%です。規模の拡大と利益率の改善は、この業界では同時に起きていません。

トレジャー・ファクトリーはROE 27.4%で、当期はグループで32店を出店しています。規模を追わずに利益率を保っている例です。

増収と増益が一致しない企業もある

ハードオフは売上高が前期比17.1%増と大きく伸びましたが、営業利益の伸びは5.3%にとどまり、営業利益率は前期の9.6%から8.6%へ低下しています。エコノスの子会社化による構成変化が影響しています。

大黒屋ホールディングスは売上高が12.1%増の115億円ですが、営業損失6.5億円で赤字が続いています。質屋・古物売買業の売上高は111億円で12.4%増と伸びており、増収そのものは実現しています。

シュッピンはこの12社で唯一の減収減益でした。自転車事業の撤退が影響しており、中古事業セグメントは104億円で2.4%増と伸びています。

黒字転換した企業が2社

バリュエンスホールディングスは2025年8月期に営業利益15億円で黒字転換しました。前期は営業損失4.3億円、当期純損失17.1億円でした。国内は1店舗あたりの効率を重視して出店基準を見直し、買取店舗数は前期末比1店舗減となっています。

リネットジャパングループも2025年9月期に営業利益3億円で黒字転換しています。前期は営業損失12.6億円でした。営業収益自体は10.8%減の104億円で、減収しながら黒字化しています。実店舗を持たないネット特化のリユース事業と、宅配を使う小型家電リサイクル事業を展開しています。

店舗数の内訳も公表されている

直営とフランチャイズの構成も各社のIRで確認できます。

ハードオフは2026年3月期末で直営545店、FC加盟533店の合計1,078店。ほぼ半々の構成です。期中に直営30店・FC27店を出店し、直営4店・FC3店を閉店しました。加えてエコノスの子会社化により、10月に53店舗をFC加盟店から直営店へ移管しています。

FC店舗数の増減を読むときは、加盟店の撤退なのか買収による直営移管なのかを分ける必要があります。

ブックオフグループホールディングスは2026年5月末で835店（直営466店、FC369店）。うち総合買取販売店が646店舗（FC354店舗を含む）です。同社のインバウンド売上高は前年比125.6%となっています。

数字の見方

ここに挙げた数字はすべて各社が公表している決算短信・決算説明資料から取っています。決算期が2月期・3月期・5月期・8月期・9月期・12月期とばらついているため、同一時点の比較ではありません。

また、ゲオホールディングスは総合小売とリユースの複合企業で、ここで挙げた売上高は連結全体の数字です。リユース単体の規模を見るにはセグメント資料を確認する必要があります。