
什器のリースの進め方・判断基準・費用の考え方は、親ページにまとめてあります。 このページでは本・CD・DVD・レコードに固有の数字と論点だけを扱います。 はじめての方は先に親ページをお読みください。
リースの検討は、月額がいくらかという話から始まりがちです。買取店の場合、その前に判定すべきことがあります。デジタル化・AI導入補助金2026の公募要領は、リース・レンタル契約のITツールを補助対象外として明示しています(サイバーセキュリティお助け隊サービスを除く)。中古品と、交付決定前に購入したものも対象外です。什器とシステムを一体の契約でまとめると、この3項目に同時に触れることがあります。リース料率の相場は公表された一次情報がないため本記事では示しません。代わりに、調達方式が補助金・資金繰り・撤退のしやすさに与える影響を分けて置きます。
このほかチェック項目15点、よくある失敗、 よくある質問7件を掲載しています。
公表統計から、本・CD・DVD・レコードに関係する数値を抜き出しました。什器のリースを検討するときの前提になります。
| 指標 | 数値 |
|---|---|
| 過去1年に不要品が発生した人の割合 | 29.1% |
| 不要品が自宅・物置等で保管されている割合 | 56.3% |
| 排出時に「販売」(お金を受け取った) | 79.5% |
| 排出時に「支払い」(費用を負担した) | 0.5% |
| 排出時に「無償」 | 20.1% |
| 保管を除く排出先のうち リユースショップ店頭 | 37.3% |
| 保管を除く排出先のうち 宅配買取サービス | 13.6% |
| 古本小売業の年間商品販売額(2021年) | 1,163億円 |
| 2016年比 | △8.7%(2016年 1,274億円) |
| 事業所数(2021年) | 671所 |
| 販売額に占める店頭販売の割合 | 97.6%(4業種で最高) |
本・CD・DVD・レコードとして買い取る対象は幅があります。什器のリースを考えるときは、下のどれを主力にするかで前提が変わります。
什器のリースの進め方そのものは本・CD・DVD・レコードでも大きくは変わりません。変わるのは、判断に使う数字と、優先すべき確認項目です。上の数値を踏まえたうえで、親ページのチェック項目を本・CD・DVD・レコードの条件に置き換えて使ってください。
立ち上げ解決策は全46項目あります。一覧から他の項目も確認できます。

